RECRUITING SITE | 神原汽船

社員一人ひとりが自ら考え、自ら行動でき、主体性をもって会社や組織を動かしていく。そのためには、内向的ではなく、常に外に目を向け幅広い分野の情報に触れ、様々な人と出会うことが大切です。好奇心と創造力を高めて視野や知見を深めることができるよう、神原汽船は社員に学びの場を提供していきます。

神原汽船を知る

数字で見る

01
持続可能な
社会の実現
02
地方の
活性化
03
顧客に選ばれる
船会社へ

01持続可能な社会の実現

生活の安定をサポート

国内外の食品・衣類・日用品、原材料やエネルギーを取り扱う企業などに対し、輸送サービスを提供しています。神原汽船が運ぶものは、石油や石炭、珪砂、穀物、食料など、生鮮食料品や日用品まで多岐にわたります。各地の港と港を結びながら貨物を必要な場所へと運び続けています。ただ運ぶだけではなく、貨物の品質を保つこと、そして安心・安全で効率的に運ぶことを使命としています。

運ぶもの・顧客の業種など

石油コークス
珪砂
石炭
鉄鉱石
穀物
食料

02地方の活性化

国内主要港を経由する地方港発着貨物輸送は陸上輸送過程における環境負荷が高く、輸送車両運転者の確保が困難になりつつあります。地方港湾を神原汽船のダイレクトサービスで活用することで、地方に生産・流通拠点を有する顧客のサプライチェーン構築と運用に貢献しております。
また、地方港と中国をはじめとする外地主要港の直行サービスを中心にリンクする神原汽船のビジネスモデルは気候の温暖化と高齢化がすすむ我が国喫緊の課題解決に対する有効なアプローチと考えております。

地方港数

0ヶ所

中国の主要港から日本の地方港にダイレクトでサービスを行っております。
環境自社船数

0隻

環境負担の軽減に特化した船の数です。
1隻に乗るコンテナ数

約0TEU

1隻に乗せられるコンテナ数は約1,100TEUです。 ※TEUとは20フィートで換算したコンテナ個数を表す単位の事です。(1フィート：30.48センチメートル)

03顧客に選ばれる船会社へ

徹底された運航管理

保有する船舶の管理を業務とし、効率的な部品の購入や運航状況、船員の状況などいろいろな活動をモニタリングしています。また、船舶の管理だけでなく船員の健康や安全面もリカバリーしています。常に船舶を安全に運航できる状態にし、その状態を維持向上できるように努めてまいります。

保有船舶の数

0隻

自社で保有している船舶の数です。
船員定着率

0％

船員の定着を安定させるために健康面のリカバリーやヒアリングをして状況を確認しております。
１隻に乗船する船員数

約0名

1隻に約20人の船員が乗船しており、6～9ヶ月のサイクルで回っております。

神原汽船の
サステナビリティ

サステナビリティについて神原汽船は様々な取り組みを実施しています。環境負担軽減のため紙の削減や、消費電力の削減に取り組んでいます。他にも従業員が安心して業務を行える職場環境・設備を整えたり、RPA・DXの推進で業務の効率化を図ったりと、様々な取り組みを行っています。

環境に配慮した取組(ペーパーレス、節電)

ペーパーレスの取り組みや余分な電力の使用を防ぐなど、無駄を削減することでコストの軽減に繋げています。また船にも環境負担の軽減を目的とした取り組みとして、技術や使用燃料を工夫することで環境面に配慮しています。
事務所設備の充実化

2022年、事務所の改修工事を完了致しました。
会議室の部屋数を増加、二人用の打ち合わせブースや1人用の作業ブースを新たに完備。オンラインでの打ち合わせや講義に最適な環境となりました。神原汽船はより従業員が働きやすいよう、環境を提供しています。
業務効率化の向上

業務効率化を見直すことで、単純作業に使っていた時間を短縮。他の業務に当てる時間が増え、生産性の向上に繋がっています。

求める人材像

神原汽船が大切にしているスピリット。
4つの事柄を共有し、より良い関係・信頼を築くことができ、向上心のある人材を求めております。

01職種紹介

営業職(定期コンテナ船・傭船)

資源・エネルギー会社、各種メーカーなどとの新規顧客獲得や、既存契約の更改に向けて、顧客との交渉を担当しています。お客様に安心・安全で信頼されるサービスを提供するために日々取り組んでいます。また、傭船ではコンテナ貨物の集荷・運賃交渉・保有船等の傭船契約交渉をしています。

船舶管理

神原汽船は常石造船グループの各工場で建造された多様な船種船型の自社新造船を保有しています。船舶管理は世界中のオペレーターに傭船、及び自社にて海上貨物輸送を行い、グループ内外に「船舶管理サービス」を提供。効率的な購買活動や運航状況、船員情報などあらゆる活動をモニタリングできるシステムを自社開発し、日々のオペレーションの透明性を確保しております。